共働き世帯の悩み・不安に対するアドバイス

共働き世帯の悩み・不安に対するアドバイス

共働き世帯が抱えやすい悩みと解決ポイント

共働き世帯

 

 

そう一口に言っても、
年齢・家族構成・働き方により抱えている悩みは星の数ほど。

 

 

夫婦ふたりともはたいている共働きの世帯の場合、
家計の管理は、

 

  1. 夫・または妻、片方の収入でやりくりするパターン
  2. 決めた金額を夫婦それぞれが生活費として負担し合うパターン
  3. 分担する項目を決め、それぞれが負担するパターン

 

この3つに大きく分けられます。

 

 

夫婦が二人とも正社員の場合は、2番目のパターンが多いようです。
この方法のデメリットは、負担することを決めた生活費以外の収入は、
それぞれが自己管理するため、
家計全体の収支がどうなっているのかが把握しづらくなります。

 

 

ここで大事なのが、

 

 

不透明な家計支出を改善し、透明化すること

 

 

ひとつの方法として有効なのが、

 

 

銀行口座を複数持ち、上手に使うこと。

 

 

今現在持っている、夫婦それぞれの給与振り込み口座は、仕事専用にする。
そして、この仕事専用口座には、
仕事関係で立て替える必要がありそうな経費1カ月間分、
を少し余裕を持たせて残しておく。
その中で、個人の支出もやりくりする。

 

 

そして、別にもう一つ、夫名義で口座を作る。
こちらは夫婦共通口座として、
決まった金額を生活費としてふうふそれぞれが毎月振り込む。
その上で、余暇を過ごすための積立口座を作り、定額貯金をする。

 

 

これで、だいぶ家計全体の収支がすっきりと可視化されます。

 

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20代、非正規雇用の子育てファミリー

まずは、子育て中の夫婦・ファミリーにとって、
新規に借り入れを行うことはできる限り避けたいことです。

 

 

非正規雇用の夫婦の場合、

 

 

家計の支出を抑える、収支を改善する方法を探っても、
限界がありますよね。

 

 

実は、私にも経験があるのですが、
非正規のパートの場合、
2月や年末年始の出勤日数が最初から少ない時期は、
避けようもなく収入が減ります。

 

 

また、子育て中の場合、子どもの急病で休んだりすることもあり、
収入が不安定になることは免れません。

 

 

当然のことではありますが、
正規雇用の立場になることができれば、
メリットは、収入が増えることだけにとどまりません。
例は下記のとおりです。

 

  • 賃金水準の上昇
  • 福利厚生
  • 医療保険・雇用保険などの社会保険
  • 厚生年金・退職金などの老後への資産形成

 

 

しかし、なかなか、日々の仕事と子育てに追われる中で、
転職活動を行うことは、大変ではありますよね。

 

 

もし、現在働いている職場で正社員登用制度があるのであれば、
積極的にチャレンジするのもよいのではないでしょうか?

 

 

また、ご両親の経済状況が安定しているのであれば、
経済的な支援をお願いすることも重要な手段です。

 

 

例えば、贈与税の1年間の非課税枠は110万円あります。
そのほかにも、住宅資金の贈与や教育資金の贈与に対しても、
非課税措置があります。
これらも有効的に利用したいですね。

30代、正社員同士のライフプラン

30代で正社員同士のご夫妻の場合、

 

 

世帯収入は比較的多い可能性が高いですね。
例えば、
夫婦そろってそれぞれ収入が500万円づつと状況で考えてみましょう。

 

 

まず、正社員夫婦が一番陥りやすい点は、
収入がある程度確保できているため、
家計のやりくりが少し大ざっぱ、雑になってしまいがちだということです。

 

 

そろそろ新築戸建てのマイホームを、と考えるころでもあります。
そうなってくると、さすがに大まかだった家計の管理を、
真剣に考える必要がでてきます。

 

 

そこでありがちなのは、意外と夫の方は、
一年に一度のお休みぐらいは長期の旅行に行きたいと言い、
妻は、これからマイホームを購入するのなら、節約したい、
と言うパターン。
ここへ来て、いままで表に出てこなかった、
お金に対する価値観の違いが、
突然対立の元となってしまうのですね。

 

 

マイホームを購入するということになれば、
まずは、適正な購入予算と、
住宅ローンをどうするかを考える必要があります。

 

 

その際に、大ざっぱな家計では正確な数字を出すことができません。
ですから、これを機に、夫婦できちんと話ある必要があります。

 

 

価値観の違いに戸惑うこともあるかと思いますが、
ここで対立するのではなく、
ご夫婦でこれからの人生をどうしていきたいのか、
ふたりの目標を確認し合うという方法に持っていきたいですね。

 

 

最初にも申しましたが、共働きで正社員同士の場合、
今現在は、家計が苦しいということはなく、
どちらかというと余裕があるくらいで、不安がないようにも思えます。

 

 

しかし、今後、仕事で転勤が命じられ、単身赴任となれば、
必要な家計がほぼ2倍になってしまうことも考えられます。

 

 

また、ご両親が介護が必要となった場合も、
ふたりの働き方を変えざるをえなくなり、
それに従って収入が急激に減ってしまうということも考えられます。

 

 

小さなお子さんがいる、または、
今後出産を希望しているというご夫婦も多いと思います。
お子さんの教育費等の資金に不安が残らないように、
収入が安定している時から、
きちんと家計管理をしていくことが大事ですね。

 

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30代、夫は自営業、妻は正社員妊娠中

夫が自営業の場合、

 

 

収入が安定しないことも考えられます。
正社員として働いていた妻が妊娠をした場合、
出産後も働くことを希望する方が増えていますね。

 

 

しかし、出産後の育児と仕事をうまく両立できるかどうか、
特に初めてのお子さんの場合は、強く不安と感じると思います。

 

 

自営業の夫は、仕事の時間が不規則で、
プライベートな時間がほとんどないということもしばしば。
子育てを手伝ってくれる両親も近くに住んでいない。

 

 

さて、どのようなライフプランを立てたらよいのでしょう。

 

 

とにかくまず最初に手を付けたいのは、支出の見直しですね。
家計をきちんと管理していないと、
以外に外食やレジャーに、
予想以上の出費を重ねていたということが多いものです。
食事の取り方や、
遊び方の種類を大きく変えることは難しいことですが、
見直してみることで意識が変わってきます。

 

 

そして、生命保険や通信費の見直しです。
通信費に関しては、現在のプランがベストなのか確認するとともに、
格安スマホなどの利用も視野に入れてみるとよいでしょう。

 

 

特に生命保険の見直しは、家計を大きく改善することができるものです。
これを機会に、定期的に見直しをしていくことをおすすめします。

 

 

次に、貯蓄です。
お子さんが産まれた後の教育費や、
将来的にマイホームを望む方もいらっしゃると思います。
積立用の口座を作るのもよいですね。

 

 

また、夫が自営業の場合、公的年金にプラスアルファで、
税制メリットのある個人型確定拠出年金を検討するのも良いと思います。

 

 

「育児休業制度」や「短時間勤務制度」を利用できるよう、
会社に相談してみましょう。

 

 

また、育児休業中は、
厚生労働省の「教育訓練給付制度」を活用するのもいいですね。
厚生労働大臣の指定する、
ファイナンシャルプランナー(FP)・管理栄養士・歯科助手・気象予報士等
さまざまな講座受講費用の、
20%(上限10万円)の支給を受けられるメリットがあります。

 

 

支出をきちんと見直し、管理をしたうえで、
将来的に必要なものにはしっかりと投資をしていく。
その際に利用できる制度があれば、しっかりとメリットを享受する。
これが大事ですね。

 

 

支出の見直しという点で言えば、
近年急速に拡がりをみせている”シェアリング”を
上手く利用するのもよいかもしれませんね。

 

 

自動車に関していえば、「カーシェアリング」という方法もあります。

 

>>カーライフ節約方法 | カーシェアリング比較

 

 

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